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『元吉本興業常務に聞く!実は日本一!「学生のまち京都」のプロデュース術』レポート

今やお笑い界を代表する存在となった「吉本興業」。ここに知る人ぞ知る敏腕プロデューサーがいたことをご存知でしょうか。

木村政雄氏

吉本興業株式会社に入社後、伝説の漫才コンビ「横山やすし・西川きよし(通称やすしきよし)」のマネージャーを8年間担当。漫才ブームを築き、吉本新喜劇を再生させるなどの実績を持つ、まさに「敏腕プロデューサー」。その後は常務取締役を務められ、現在はフリープロデューサーとしてご活躍されています。

そんな木村政雄氏をゲストにお迎えした、公益社団法人京都青年会議所8月オープン例会『元吉本興業常務に聞く!実は日本一!「学生のまち京都」のプロデュース術』が8月9日に京都ホテルオークラで開催されました。今回はこの講演会の様子をレポートします。

正解は必ずしも一つとは限らない

講演会では吉本興業の裏話を交えながら、人に何かを伝える上で意識しなければならないことをお話しくださいました。

「以前は同業者同士の戦いであったが、これからは全く違う世界の人と戦っていかなければいけない時代。例えば吉本興業は単なるお笑い演芸会社ではなく、笑いを通して人々に幸せや感動を売る産業に変えるという考え方にシフトした。こうすることでこれまでは全く異なる業界として見ていた会社も競争の対象となり、アイデアが広がった。」

また、これまでは「do better(他よりうまくやること)」を競っていたが、今後は「do different・do attractive(他とどれだけ異なったこと、魅力的なことをできるか)」を競うべきであるとのこと。枠組みをどんどん広げ、新しい視点から物事を見ることの大切さを感じました。

リアルな触れ合いや訴えかけが大事

講演会の終盤には質疑応答の時間があり、京都学生広報部から森川と岡嶋が代表質問をさせていただきました。まず初めに「最近のインターネット、SNSなどを活用した情報発信についての良い面と悪い面」を教えてくださいといった質問。

どちらかというとSNSには疎いという木村さん。しかしそのような情報発信の必要性にも言及されていました。自身も2年前からホームページを作成され、現在は「私的ヒストリー」を書いている最中とのことで、300話ほど書く予定だそう。インターネットやSNSは多くの人に知ってもらえるという点では非常に有効であるものの、それ一辺倒になってしまうと意味がなく、大事なのは「リアルな触れ合いや訴えかけを並行して行うこと」であるとおっしゃっていました。

学生の特権、可能性は無限大

次に「京都で学ぶ学生が魅力ある学生生活を送るために必要なことは何か」についての質問。

自分がもっとアクティブに動いて見つけることが大事で、分からない時には尋ねることが大切だとおっしゃられていました。「誰もが親切に教えてくれるとは限らない。しかしながら立場や社会的地位を乗り越えていけるのが学生の特権で、それを利用して『教えてください』というスタンスで挑むことが大切です。そうすればきっと誰かが必ず教えてくれる。」といったメッセージをいただきました。

「守破離」と「ベンチャースピリッツ」

続いては一般の学生から質問。「現在の若者は、自分のやりたいように挑戦することを『新しいことにトライすること』であると捉えているように見えるが、それは違うのではないかと疑問を感じている。そこで、新しいことをするときにはどこに焦点を当ててするべきか」という質問。

これに対し「守破離(しゅはり)の精神を忘れてはいけない」とのこと。「まず基本の型を先輩に教えてもらって、次に少し破って違うことをやってみる。そして今度は離れた視点からものごとを見て新しい企画を実践してみる。『守』の部分がなければ『破離』はできない。吉本興業も同じで、劇場に来てくださるお客様がいて初めて成り立つもの。いきなり『離』に行ってしまうのはリスクが大きいと考える。しかしながら、お笑い芸人でも言うと、先輩と同じジャンルの芸をしていても残っていけない。お笑い芸人もいわば『ベンチャー企業』のようなもの。『ベンチャースピリッツ』を忘れてはいけない。」とのことでした。

「今日はこのぐらいにしといたるわ」

そして講演の最後は、吉本新喜劇でもおなじみ、池乃めだか師匠の「今日はこのぐらいにしといたるわ」という言葉で締めくくられました。

併せて、「これから先たくさん困難にぶち当たることもあると思うが折れずに頑張ってほしい。“昨日より今日、今日より明日”少しでも前向きに生きることの大切さを忘れないでほしい」
とのメッセージをいただきました。

私たち学生の可能性は無限大、私もこれからの大学生活を前向きに、そしてたくさんのことに挑戦して頑張っていきたいです!

(文:同志社大学 文化情報学部 森川梨美)
(写真:京都大学 公共政策大学院 太田アトム)
(取材協力:立命館大学 産業社会学部 岡嶋望)

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